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9月から補助金を探しはじめた方へ|東北4県で「いま申請できる制度」と、窓が閉じていたときの動き方【2026年版】

9月に間に合う補助金|東北4県の受付状況

9月に入ってから、太陽光や蓄電池の補助金を調べはじめた方へ。

「もう遅いのでは」と思っているかもしれません。実際、国の蓄電池補助金は5月に、V2Hの補助金は8月に、それぞれ受付が終わりました。そのニュースだけを見ると、今年度はもう何も残っていないように見えます。

でも、そうではありません。9月は「遅い月」ではなく、申請の窓が動く月です。9月28日から始まる県の募集もあれば、10月14日で締まる市の第1期もある。12月まで動かない町もある。

この記事では、2026年9月1日の時点で、東北4県の補助金がどこまで開いているのかを、国・県・市町村の3階建てで整理します。数字はすべて同日に公式サイトで確認したものです。

先に結論
国の「蓄電池だけ」「V2Hだけ」を狙う補助金は、2026年度分はもう閉じています。
一方、住宅省エネ2026キャンペーンの4事業は9月1日時点で予算の5〜53%しか埋まっていません。
宮城県の県制度は9月28日から10月9日までの2週間だけが次の窓です。
市町村は「制度がある」ことと「いま申請できる」ことが別なので、そこを最初に確認してください。

県ごとの全市町村の一覧は「東北4県162市町村の補助金まとめ」に、宮城県の詳細は「宮城県 全35市町村を調べた一覧」にあります。この記事は、そこから「9月に動くならどうするか」だけを抜き出した回です。

スレート屋根の2面いっぱいに敷き詰められた黒い太陽光パネルを上から見た様子

▲ 当社施工事例:屋根2面に設置した太陽光パネル

国の制度は、9月1日時点でどこまで埋まっているか

まず1階部分から見ます。国の制度は、閉じたものと、まだかなり空いているものが、はっきり分かれているのが今年の特徴です。

国の制度 主な対象 2026年9月1日時点の状況
DR家庭用蓄電池事業(SII) 蓄電池 公募終了(2026年5月29日・予算到達)
V2H充放電設備の補助金(CEV) V2H 交付申請受付終了
みらいエコ住宅2026事業(新築・GX志向型) 新築住宅 受付中(予算充当率 53%
みらいエコ住宅2026事業(新築・長期優良/ZEH水準) 新築住宅 受付中(予算充当率 27%
みらいエコ住宅2026事業(リフォーム) 断熱改修など 受付中(予算充当率 5%
先進的窓リノベ2026事業 窓・ドア 受付中(予算充当率 20%
給湯省エネ2026事業 エコキュートなど 受付中(予算充当率 40%
賃貸集合給湯省エネ2026事業 賃貸集合住宅の給湯器 受付中(予算充当率 37%

充当率は住宅省エネ2026キャンペーンの公式サイトが毎日更新している数字で、上の値は2026年9月1日時点のものです。

閉じた2つは、性格が違います

蓄電池のDR補助金は、2026年3月24日から10月30日までの予定で始まり、5月29日に予算到達で終わりました。約2か月で閉じた計算です。公式サイトには「公募は終了しました」と掲載されています。

V2Hの補助金も、応募要領上の期限を待たずに交付申請の受付が終わりました。こちらの経緯は「V2H補助金の受付が終わりました。次に何を見ればいいか」に書いています。

この2つに共通するのは、「設備そのものを対象にした国の補助金」だったことです。人気が集中しやすく、予算が早く尽きます。

残っている枠は「住宅の性能」に付いています

いま空いている国の枠は、住宅の断熱性能や給湯器の効率に対して出るものです。太陽光や蓄電池が単体で対象になるわけではありません。

ただし、注意したい期限がひとつあります。注文住宅の新築(ZEH水準住宅)の第2期は、交付申請の受付が2026年9月30日までです。GX志向型住宅の第2期が12月31日までなのに対し、ここだけ3か月早く締まります。新築をご検討中で、この枠を狙っている方は残り1か月です。

エコキュートの買い替えを考えている方には、給湯省エネ2026事業が40%という数字が効いてきます。まだ6割空いていますが、予算上限に達した時点で受付は終了します。去年の蓄電池の例を見れば、40%から一気に進むこともあり得ます。

国の制度の全体像は「2026年後半、東北の戸建てで今使える省エネ補助金はどれ?」にまとめています。


東北4県の県制度は、9月時点で中身がまったく違う

次に2階部分です。東北4県の県制度は、金額も仕組みも、驚くほど違います。9月1日に4県すべての公式ページを確認しました。

制度 主な補助額 9月1日時点の受付
宮城県 スマートエネルギー住宅普及促進事業 太陽光3万円/件、蓄電池4万円/件、V2H4万円/件 年3回の募集制。次は9月28日〜10月9日
山形県 住宅用太陽光発電設備(自家消費型)導入事業 太陽光7万円/kW・上限63万円 受付中(令和9年1月15日まで)
福島県 住宅用太陽光発電設備等導入支援 太陽光4万円/kW・上限16万円、蓄電池4万円/kWh・上限20万円 受付中(令和9年3月12日17時必着)
岩手県 いわて省エネルギー住宅建設推進事業 太陽光7万円/kW・上限35万円、蓄電池5万1千円/kWh・上限35万7千円 受付中(12月4日まで・新築のみ

宮城県は「2週間の窓」が9月28日に開きます

宮城県の制度は通年受付ではありません。年3回、それぞれ2週間ほどの募集期間に区切られています。

  • 一次募集:2026年5月25日〜6月5日(終了)
  • 二次募集:2026年9月28日〜10月9日
  • 三次募集:2026年11月24日〜12月4日

ここで見落としやすいのが、募集回ごとに「対象になる工事の時期」まで決まっていることです。二次募集の対象は2026年6月1日〜9月30日に受給契約・設置・引渡を終えたもの、三次募集は10月1日〜11月30日分です。

つまり、工事が10月にずれ込んだ時点で、二次募集には出せません。「申請の締切」ではなく「工事の時期」で募集回が決まる——この設計は他県ではあまり見ません。申請先は県庁ではなく一般財団法人宮城県建築住宅センターです。

山形県は今年度から始まった新しい制度です

山形県の「住宅用太陽光発電設備(自家消費型)導入事業費補助金」は令和8年度の新規事業で、7万円/kW・上限63万円(9kW分)と、4県のなかで金額が大きい制度です。

ただし条件がはっきりしています。「やまがた省エネ健康住宅」またはそれと同等の省エネ性能を有する住宅の屋根に設置することが前提で、工事の着手日が交付決定以降であることも求められます(やむを得ない事情がある場合は、交付申請時に事前着手届を出すことで認められる場合があります)。

交付申請の受付は2026年4月6日から令和9年1月15日まで。実績報告は令和9年2月26日までです。冬の工事が延びると実績報告に間に合わないので、山形で今から動く方は、この日付から逆算してください。

福島県は期間が長く、機器の登録要件があります

福島県は2026年5月20日から令和9年3月12日17時(必着)までと、4県でいちばん長く開いています。太陽光4万円/kW・上限16万円、蓄電池4万円/kWh・上限20万円で、先着順です。

注意点は機器の要件です。福島県は補助対象の設備を「国の補助事業の補助対象設備として登録されているもの」と定めています(V2Hは次世代自動車振興センターの登録)。機種を決める段階で外すと申請できないので、見積りの前に施工店へ確認してください。申請の窓口は福島県再生可能エネルギー推進センターです。

岩手県は新築の高性能住宅に絞られています

岩手県の制度は、新築戸建住宅の建築主向けです。太陽光7万円/kW・上限35万円、蓄電池5万1千円/kWh・上限35万7千円と金額は大きいのですが、要件が厳しい。

  • 建設業者が岩手型住宅賛同事業者などに登録されていること
  • 県産木材を5立方メートル以上使用すること
  • ZEHを上回る基準を満たし、証書を取得すること
  • 気密性能試験を行い、C値1.0平方センチメートル/平方メートル以下であること
  • FIT・FIPの認定は取得できない(自家消費が前提)

そして、この記事でいちばんお伝えしたい数字がこれです。募集戸数は19戸に対し、申請受付は9戸(令和8年7月末時点・8月3日公表)。残りは10戸ほどという計算になります。受付期間は12月4日までですが、戸数で切られる制度なので、期日より先に埋まる可能性があります。

既存住宅にお住まいの岩手県の方は、県ではなく市町村の制度を見ることになります。


「制度がある」と「いま申請できる」は別のことです

3階部分の市町村制度に入ります。ここがいちばん誤解の多いところです。

補助金のまとめページで「受付中」と書かれていても、その市町村が今日申請を受け付けているとは限りません。制度は存在するのに、申請の窓が閉じている期間があるからです。

9月1日に宮城県内の各市町村の公式ページを確認したところ、こうなっていました。

自治体 9月1日時点で申請できるか 窓の日付
富谷市 できる(あと1か月半) 第1期 7月15日〜10月14日
仙台市 できる 5月1日〜12月15日
石巻市 できる 4月1日〜令和9年3月12日
南三陸町 できる 4月1日〜令和9年3月31日
角田市・蔵王町・加美町・大河原町・気仙沼市 できる 令和9年1月29日ごろまで
名取市 できる 5月1日〜令和9年2月1日
岩沼市 できない(前期は7月31日で終了) 後期 12月1日〜令和9年1月15日
亘理町 できない 11月2日〜令和9年1月18日
大崎市 できない(第1期は6月30日で終了) 第2期 12月1日〜12月18日

「制度あり」で括ってしまうと、この差が消えてしまいます。岩沼市・亘理町・大崎市にお住まいの方は、いま申請書を持って行っても受け付けてもらえません。逆に言えば、11月から12月にかけて窓が開くということです。今から準備しておけば十分に間に合います。

設備ごとに枠が分かれていて、片方だけ閉じることもあります

東松島市の重点対策加速化事業補助金は、令和8年6月1日に「高効率給湯器は上限額に達したため受付を停止します」と公表しました。太陽光・蓄電池の枠は9月1日時点でも受付が続いています。

この市は予算残額も公表していて、予算2,876万7千円に対し残額2,237万5千円(令和8年7月28日時点)でした。残りを公表してくれる自治体は、判断がしやすくて助かります。

まとめサイトの情報は、そのまま信じないでください

当社も一度やらかしています。宮城県の記事で川崎町を「受付中」と書いていましたが、9月1日の再確認で誤りと分かりました。町の公式ページに載っていたのは令和7年度の制度で、受付は令和8年2月27日に終了していたものです。見出しに「(受付終了)」と書かれていました。

年度が変わっても前年度の要項がページに残っている自治体は珍しくありません。ページのタイトルと受付期間の「年度」を必ず読む——これが唯一の防ぎ方です。

当社が運営している補助金検索サイト「ソラカルテ」では、東北各県の市町村の制度を県別のページにまとめています。調査した日付も併記していますので、ご自宅の市町村を探す入口としてお使いください。


申請が工事の前か後かで、9月の動き方が変わる

ここが、9月に動く方にとっていちばん大事な分かれ道です。

自治体の制度は、大きく2つのタイプに分かれます。

タイプA:契約・着工の「前」に申請する

仙台市のV2H補助金は「工事着手前に申請」と明記されています。東松島市も「契約・着手前に、必ず申請してください」と書いています。山形県の制度も、原則として交付決定より後に着工する形です。

このタイプで先に契約してしまうと、その時点で対象外になります。取り返しがつきません。

タイプB:設置が終わってから申請する

石巻市、名取市、気仙沼市、亘理町などがこちらです。名取市は「この補助金は、機器設置後の申請となります」とはっきり書いています。気仙沼市も令和6年度から事業完了後の申請に変わりました。

このタイプは、設置が終わっていないと申請できません。「先に申請しておこう」ができないのです。

同じ県の中で、AとBが混在しています。
隣の市の話をそのまま自分の市に当てはめると、必ずどこかで外れます。
契約書にサインをする前に、「この制度は工事の前と後、どちらで申請するのか」だけは確認してください。

さらに、対象になる「設置の時期」も自治体ごとに違います。加美町は令和7年1月1日から12月31日に設置したものが対象、角田市は令和8年1月1日から12月31日、気仙沼市は令和8年2月1日から令和9年1月31日。

「もう設置してしまったから対象外だろう」と諦めるのは早い、ということでもあります。去年設置した設備が今年度の対象になっている自治体があります。

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窓が閉じていたときに、いまできる3つのこと

調べた結果、お住まいの自治体の受付が終わっていた——その場合にやることを3つに絞ります。

1. 次の窓の日付を、今年の実績から押さえる

多くの自治体は、毎年似た時期に募集します。今年の日程が分かれば、来年の見当がつきます。

  • 宮城県:5月下旬・9月末・11月下旬の年3回
  • 岩沼市:前期7月・後期12月
  • 大崎市:第1期6月・第2期12月
  • 富谷市:第1期7月15日〜10月14日・第2期令和9年1月6日〜20日

来年度の日程は毎年公表され直しますので、確定情報は各自治体の公式ページで見てください。ただ、「うちの町は夏と冬の2回」という感覚を持っておくだけで、動き出す時期が変わります。

2. 契約と着工の順番だけは崩さない

補助金が取れなかったとしても、タイプAの制度がある自治体では、次の年度に向けて「契約前に申請する」という順番を体に入れておく価値があります。

来年度の募集が始まってから慌てて契約すると、また同じところでつまずきます。

3. 国の枠を先に確認する

自治体の窓が閉じていても、国の枠はまだ空いています。エコキュートなら給湯省エネ2026事業が40%、断熱リフォームならみらいエコ住宅2026事業が5%。自治体の制度が取れないことと、国の制度が取れないことは別です。

そして、ここは正直に書いておきます。補助金が取れないから今年は見送る、という判断が正しいとは限りません。東北の場合、冬に工事が入れられない時期があります。来年の補助金を待って着工が春以降にずれると、その冬の電気代は今までどおり払うことになります。補助金の額と、待つあいだの光熱費を並べて考えてください。


東北で9月に決めるなら、冬から逆算する

最後に、東北・寒冷地でこの時期に動くときの固有の事情を書きます。

多くの制度は、申請の期限とは別に「実績報告」や「工事完了」の期限を持っています。

  • 山形県:実績報告は令和9年2月26日まで
  • 蔵王町:工事完了期限は令和9年3月31日
  • 仙台市(V2H):事業完了から60日以内または令和9年1月29日のいずれか早い日
  • 岩手県:令和9年3月15日までに完了する事業が対象

この「完了」の期限が、東北では効いてきます。雪が積もれば屋根の上の作業はできません。年末年始をはさむと工程も詰まります。1月から2月に完了期限が来る制度は、実質的に「年内に工事を終える」ことを求めていると考えたほうが安全です。

もうひとつ。宮城県の二次募集のように「9月30日までに引渡を終えたもの」が対象という制度は、9月1日の時点でもう間に合いません。この場合に見るのは三次募集(対象は10月1日〜11月30日)です。いま申請できる回ではなく、自分の工事が入る時期の回を見る——順番が逆になります。

雪の多い地域で工事の時期をどう考えるかは「太陽光と蓄電池のある家の冬支度チェックリスト」も参考になります。

屋外の砂利敷きの地面に基礎ブロックを2本敷いて据えた蓄電池ユニット1台

▲ 当社施工事例:屋外に据え付けた蓄電池


よくあるご質問

Q1. 9月から探しはじめて、今年度中に補助金を受け取ることはできますか。

A. 制度によります。福島県のように令和9年3月12日まで開いている県制度もあれば、宮城県のように「工事の時期」で募集回が決まる制度もあります。まず「自分の工事がいつ終わるか」を決めて、そこから逆算して申請できる制度を探すのが確実です。順番を逆にすると、申請できたのに工事が間に合わない、という事態になります。

Q2. 国と県と市町村を、全部重ねて受け取れますか。

A. 重ねられる場合が多いのですが、制度ごとに定めが違います。国の制度どうしは重複できないことが多く、国と自治体、県と市町村は併用できるケースが少なくありません。ただし「同じ設備に複数の補助を重ねられない」と定めている制度もあります。必ず両方の窓口に「この組み合わせで申請できますか」と確認してください。当社では、ご相談いただいた時点でこの確認を代わりに行っています。

Q3. 補助金の締切が近いからと、契約を急がされています。どう考えればいいですか。

A. 締切そのものは本当のことが多いので、嘘だと決めつける必要はありません。確認していただきたいのは3点です。①その制度が本当にお住まいの自治体のものか(隣の市の制度を持ってこられることがあります)②申請は工事の前か後か(前なら、契約を急ぐと逆に対象外になります)③補助金を引いた後の金額が、相場と比べて妥当か。締切は、見積書の中身を見ない理由にはなりません。


まとめ:9月に確認する3つのこと

  • 国の「設備そのもの」を対象にした補助金は閉じた。蓄電池のDR補助金は5月29日、V2Hは受付終了。一方で住宅省エネ2026キャンペーンの4事業は9月1日時点で予算の5〜53%しか埋まっていない
  • 県制度は4県で中身がまったく違う。宮城は年3回の募集制で次は9月28日〜10月9日、山形は7万円/kW・上限63万円、福島は令和9年3月12日まで、岩手は新築のみで残り10戸ほど
  • 市町村は「制度がある」と「いま申請できる」が別。岩沼市・亘理町・大崎市は11月から12月に窓が開く。富谷市の第1期は10月14日まで
  • 申請が工事の前か後かを、契約前に必ず確認する。同じ県の中でAとBが混在している
  • 窓が閉じていても、国の枠と来年度の日程は押さえられる。ただし「来年の補助金を待つ」判断は、待つあいだの光熱費と並べて考える

補助金は、金額そのものより「いつ動いたか」「順番を間違えなかったか」で結果が変わります。当社は宮城・福島・山形・岩手をはじめ東北各県で施工しており、ご相談いただいた時点で使える制度と申請の段取りをまとめてご案内しています。「うちの市はいま申請できますか」——その確認だけでも、お気軽にご相談ください。

出典(すべて2026年9月1日に公式サイトで確認)

※本記事は2026年9月1日時点で各公式サイトを確認した内容です。補助金は予算に達した時点で受付を終了するため、状況は短期間で変わります。金額・要件・受付状況は必ず各制度の公式サイトでご確認ください。市町村の受付状況は宮城県内について同日に再確認したもので、山形県・岩手県・福島県の市町村は2026年8月時点の調査に基づきます。

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監修・執筆:株式会社ファナス 代表取締役 不藤政次|宮城県・福島県・山形県・岩手県・秋田県・青森県・新潟県の各市町村で太陽光発電・蓄電池・V2H・エコキュートを施工販売。無料相談はこちら

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